美容師の転職|サロンの種類の選び方と、辞めたいときに求人票で見る所
美容師の転職で失敗しないためには、「何が嫌で辞めたいのか」を先に言葉にし、それが解決するサロンの種類と働き方を選び、求人票の休日・就業時間・加入保険・練習の扱いの欄で確かめることが近道です。こえば掲載の美容師(スタイリスト)の正社員求人1,891件(2026年11月11日時点、ハローワーク求人をもとに集計)のうち、「転勤なし」の印がある求人は1,361件、「経験不問」は526件、「残業なし」は468件でした。条件で絞ると、選べる求人の数は大きく変わります。
この記事では、美容師が辞めたいと感じる理由(統計で確かめられる範囲)、転職先になるサロンの種類と働き方の違い、雇用と業務委託の違い、辞めたいときに求人票で見る所、退職の手順、美容師以外の仕事への転職をまとめます。仕事の中身やスタイリストになるまでの段階は美容師の仕事内容、給料の相場や歩合の仕組みは美容師の年収・給料の記事で扱います。
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目次
美容師が辞めたいと感じる理由(統計で確かめられる範囲)
「美容師の◯割が辞めたいと思っている」という数字を見かけることがありますが、出どころがはっきりした公的な調査は見つかりませんでした。厚生労働省の雇用動向調査にも、美容業の振興指針にも、美容師だけの離職率や辞めたい人の割合は載っていません。ここでは、国の統計で確かめられる数字だけを紹介します。
美容業を含む業種の離職率は全産業より高い
厚生労働省「雇用動向調査」(令和7年)では、全産業の離職率は13.7%でした。美容業が含まれる「生活関連サービス業,娯楽業」の離職率は20.1%、入職率は21.3%で、全産業より人の出入りが多い業種です。この区分には美容業のほか、理容業・クリーニング業・旅行業・娯楽業なども含まれるため、美容師だけの数字ではありません。
転職した人が前の仕事を辞めた理由
同じ調査で、転職して入職した人が前の仕事を辞めた理由(全産業)を見ると、次のとおりでした。
- 女性: 「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」12.9%、「職場の人間関係が好ましくなかった」11.5%
- 男性: 「定年・契約期間の満了」16.1%、「給料等収入が少なかった」9.9%
出典: 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」(2026年8月31日公表)。「その他の個人的理由」(女性23.8%)を除き、男女それぞれで割合の大きい項目を抜き出しています。
女性では労働時間・休日と人間関係が、男性では収入が、辞める理由の上位に来ています。美容師に限った数字ではありませんが、美容の仕事で話題になりやすい「休みが少ない」「営業後の練習で帰りが遅い」「給料が上がらない」「先輩との関係」と重なる項目ではありますが、この統計から美容師が辞める理由を言い切ることはできません。
国も美容業の働き方を課題に挙げている
厚生労働省「美容業の振興指針」(令和7年3月)は、美容業の課題として、若手従業員の育成と適正な労働条件の確保、社会保険への加入、長時間労働の是正、年5日の年次有給休暇の取得、ハラスメント対策を挙げています。同じ指針は、日本政策金融公庫の調査(令和4年10〜12月期)で従業員が「不足」と答えた美容業者が26.2%だったことも紹介しています。従業員の過不足感は「適正」が70.1%で、「不足」は4社に1社ほどです。人手が足りないお店もあるので転職先の選択肢はありますが、調査は令和4年(2022年)のもので、いまの求人の多さを示す数字ではありません。
辞めたい理由ごとに、転職で変えられることと変えにくいこと
辞めたい理由がサロンの決まりや店の規模から来ているなら、転職で変えられます。一方で、美容の仕事そのものから来ている理由は、サロンを替えても変わりにくいことがあります。
| 辞めたい理由 | 転職で変えやすいか | 選び方の目安 |
|---|---|---|
| 休みが少ない・帰りが遅い | 変えやすい | 「完全週休2日」、営業時間内に練習がある店、パート・時短勤務 |
| 給料が上がらない | 店の給料の組み立てによる | 歩合の基準・評価の仕組みが明確な店、指名が給料に反映される店 |
| 社会保険に入れない | 変えやすい | 法人が運営する店、求人票の「加入保険等」に厚生年金がある店 |
| デビューまでが長い・教育がない | 変えやすい | カリキュラムと技術チェックの基準を書いている店 |
| 人間関係 | 店による(見学で確かめる) | スタッフの人数・年齢層、店長の関わり方 |
| 手荒れ・腰痛など体の負担 | 変えにくいが、メニューで軽くできる | カット専門店、訪問美容、受付や教育の役割がある店 |
| 接客そのものがつらい | 美容室の中では変えにくい | 美容以外の仕事も視野に入れる(第9節) |
手荒れのように体質に関わる理由は、どのサロンでもシャンプーやカラー剤に触れる以上、ゼロにはなりません。皮膚の症状がひどいときは、転職の前に皮膚科で相談するほうが先です。
美容師の転職先になるサロンの種類と働き方
美容師の転職先は、同じ「美容室」でも店の形によって働き方がかなり違います。こえばで扱う求人の中から、よく見られる形を整理しました。
| サロンの種類 | 働き方の特徴 | 向いている人 |
|---|---|---|
| 個人経営の小さなサロン | 数人で全業務を回す。経営者との距離が近い。社会保険は店によって違う | 幅広く任されたい人、お客さんと長く付き合いたい人 |
| 法人のチェーン・多店舗サロン | 教育の仕組みや評価制度が整っているサロンもある。転勤や異動がある場合も | 決まった段階で技術を身につけたい人、社会保険を重視する人 |
| カラー専門店・白髪染め専門店 | カラーの施術が中心で、時給や固定給で働ける求人もある。カットの機会は少ない | ブランクのある人、短時間で働きたい人 |
| カット専門店(短時間・低価格) | カットのみ。1人あたりの時間が短く、施術数が多い | カットの技術を生かしたい人、シャンプーの負担を減らしたい人 |
| 訪問美容 | 介護施設・病院・自宅でカット中心。施術の場所に法律上の条件がある | 高齢の方と関わりたい人、日中だけ働きたい人 |
| ブライダル・ヘアメイク | 結婚式場・撮影でのヘアセット・メイク。土日の勤務が多い | セットやメイクが得意な人 |
| まつげエクステ・アイブロウ | まつげエクステは美容師免許が必要な施術。目元の施術に特化 | 細かい手作業が得意な人 |
| シェアサロン・面貸し・業務委託 | 雇用ではなく個人事業主として契約。報酬の割合は契約しだいで、保険や休みの保障はない | 指名のお客さんがいて、集客を自分でできる人 |
こえば掲載の美容サイトの求人で、本文に「白髪染め」「カラー専門」と書かれた求人は278件、「ヘアメイク」「ブライダル」は230件、「訪問美容」「訪問理美容」「訪問理容」「出張」のいずれかが書かれた求人は78件でした(2026年11月11日時点)。訪問美容などを書いた78件は、パート52件・正社員26件で、パートの時給は下限の中央値1,200円・上限の中央値1,500円、正社員の月給(月給の記載がある20件)は下限の中央値22.8万円・上限の中央値26.45万円でした。訪問美容の仕事の条件は訪問美容師の仕事、まつげの仕事はアイリスト、撮影や式場の仕事はヘアメイクアーティストの記事で説明しています。
理容室(バーバー)で働く場合、理容は理容師法で別に定められた仕事で、理容師の免許は美容師の免許とは別のものです。理容師との違いは理容師とはの記事にまとめています。
雇用と業務委託・面貸しの違い
美容師の転職で迷いやすいのが、お店に雇われる「雇用」と、個人事業主としてお店と契約する「業務委託」「面貸し」の違いです。報酬の割合だけで比べると業務委託のほうが良く見えることがありますが、守られる仕組みがまったく違います。
| 項目 | 雇用(正社員・パート) | 業務委託・面貸し |
|---|---|---|
| 契約の相手との関係 | お店に雇われる労働者 | 個人事業主としてお店と取引する |
| 主に適用される法律 | 労働基準法・最低賃金法・労働契約法など | フリーランス・事業者間取引適正化等法(2024年11月1日施行)など |
| お金の受け取り方 | 給料(最低賃金以上。歩合でも労働時間に応じた保障給がある) | 報酬(売上の一定割合など。最低賃金の適用なし) |
| 労働時間・休日・有給休暇 | 法律で決まりがある | 決まりはない(自分で決める) |
| 社会保険 | 条件を満たせば健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険に入る | 国民健康保険・国民年金に自分で入る |
| 材料・道具・税金 | 材料はお店の負担が多い。所得税は給料から天引き | 契約による。確定申告は自分で行う |
契約の名前が業務委託でも、実態で判断される
労働基準法第9条は、「労働者」を「職業の種類を問わず、事業又は事務所に使用される者で、賃金を支払われる者」と定めています。高知労働局のフリーランス法のリーフレットは、契約の名前が「業務委託」でも、働き方の実態として労働者である場合は、フリーランス法ではなく労働基準法などの労働関係の法律が適用されると説明しています。出勤時間や休みをお店に決められている、お店の指示どおりに施術している、ほかの店で働けない、といった働き方は、雇用に近い働き方です。
業務委託で働くときに知っておきたいフリーランス法の決まり
同じリーフレットによると、フリーランス法では、発注する事業者に次のような義務があります。義務の範囲は発注側の条件で変わり、取引条件の明示はすべての発注事業者、報酬の支払期日・募集情報の的確な表示・ハラスメント対策は従業員を使っている事業者が対象です。報酬の減額などの禁止は1か月以上、中途解除の予告などは6か月以上の業務委託が対象です。
- 業務の内容・報酬の額・支払日などの取引条件を、書面やメールなどで示すこと
- 報酬は、成果物を受け取った日(サービスの提供を受けた日)から数えて60日以内のできるだけ早い日に支払うこと
- 1か月以上の業務委託では、報酬の減額や受け取り拒否など7つの行為をしないこと
- 募集の広告に、正確で最新の情報を載せること
- ハラスメントへの相談体制を整えること
- 6か月以上の業務委託を途中でやめたり更新しなかったりするときは、原則として30日前までに予告すること
業務委託の契約を結ぶ前に、報酬の割合、材料費や場所代の負担、お客さんの情報(カルテ)の扱い、契約をやめるときの条件を書面で確かめてください。
こえば掲載の美容サイトの求人で、本文に「業務委託」と書かれた求人は3件、「面貸し」「シェアサロン」「フリーランス」と書かれた求人は合わせて9件でした(2026年11月11日時点)。ハローワークは雇用の求人を扱うため、業務委託の募集はほとんど載りません。
こえばの求人で見る条件別の件数(2026年11月時点)
こえば掲載の美容師(スタイリスト)求人は3,520件(正社員1,891件・パート1,629件)、美容師(アシスタント)求人は529件でした(2026年11月11日時点、ハローワーク求人をもとに集計)。転職の条件として気にされやすい印の件数は次のとおりです。
| 条件 | スタイリスト正社員(1,891件中) | スタイリストパート(1,629件中) |
|---|---|---|
| 転勤なし | 1,361件 | 1,479件 |
| マイカー通勤可 | 1,428件 | ― |
| 経験不問 | 526件 | 350件 |
| 残業なし | 468件 | 1,555件 |
正社員で「残業なし」の印がある求人は4件に1件ほどで、パートでは95%を超えます。残業を減らしたいことが一番の理由なら、正社員にこだわらず、パートや時短の正社員も比べる価値があります。
家庭との両立の条件では、美容師(スタイリスト)求人のうち「託児所あり」の印がある求人が92件、正社員で本文に「産休」「育休」と書かれた求人が136件でした。美容サイト全体では、本文に「育児」「子育て」と書かれた求人が773件、「短時間」「扶養」と書かれた求人が172件ありました。ブランクのある人向けでは、美容師(スタイリスト)求人のうち本文に「ブランク」と書かれた求人が1,663件ありました。
パートで働く場合の地域別の時給
正社員から時短やパートへ移ることを考えている人向けに、美容師(スタイリスト)のパート求人を都道府県別に見ると、次のとおりでした(2026年11月11日時点)。
| 都道府県 | パート求人の件数 | 時給の下限の中央値 | 時給の上限の中央値 |
|---|---|---|---|
| 神奈川県 | 121件 | 1,350円 | 1,600円 |
| 東京都 | 116件 | 1,350円 | 1,600円 |
| 大阪府 | 86件 | 1,300円 | 1,600円 |
| 福岡県 | 80件 | 1,200円 | 1,600円 |
| 愛知県 | 76件 | 1,250円 | 1,600円 |
上限の中央値はどの地域も1,600円で、差が出るのは下限のほうです。パートの時給は、勤務先の都道府県の最低賃金を下回ってはいけません。最低賃金は毎年秋に改定されるため(令和8年度は2026年10月1日から12月2日にかけて順次発効)、求人票の時給が古いままになっていないかも見ておくと安心です。
地域では、正社員スタイリストの求人が多いのは東京都109件、神奈川県109件、福岡県94件、愛知県87件、大阪府82件でした。都道府県別の月給は美容師の年収・給料の記事で比べています。
辞めたいときに求人票で見る所
今の職場の何が嫌かによって、求人票で最初に見る欄は変わります。ハローワーク求人をもとにした求人票では、次の欄を確かめてください。
- 就業時間と休憩時間: 「9:30〜19:30(休憩60分)」のように書かれた時間が、開店前の準備と閉店後の片づけを含んでいるか。「時間外労働あり」の場合は月の平均時間が書かれているか
- 休日: 「週休2日」と「完全週休2日」の違い、年間休日の数、定休日の有無、希望休が取れるか。毎週2日休みたいなら「完全週休2日」を選びます
- 加入保険等: 雇用保険・労災保険・健康保険・厚生年金のどれに丸がついているか。個人経営のサロンは、厚生年金保険法第6条で定められた業種に美容業が入っていないため、従業員が5人以上いても加入の義務がありません。日本年金機構の資料では、この区別は2029年10月に解消されますが、それより前からある個人事業所は当分の間対象外です
- 賃金と手当の内訳: 基本給、技術手当、固定残業代の有無、歩合の条件、試用期間中の給料
- 仕事内容の欄の教育・練習の書き方: 「カリキュラム」「技術チェック」「練習は営業時間内」などの記載。書かれていなければ面接で聞きます
- 転勤・異動の有無: 多店舗のサロンでは、店舗の異動があるかどうか
求人票の本文に「社会保険完備」と書いていない求人でも、「加入保険等」の欄に丸がついていることがあります。ハローワーク求人では保険や手当が専用の欄に書かれるため、本文だけでなく欄を1つずつ確かめるのが確実です。
面接で聞いておきたいこと
求人票に書かれていないことは、面接や見学で聞くしかありません。転職で同じ悩みを繰り返さないために、聞いておきたいことを辞めたい理由ごとにまとめました。
- 休み・時間: 「先月のスタッフの平均の退勤時間は何時ですか」「有給休暇は昨年何日くらい取れていますか」
- 練習: 「練習は任意ですか、必須ですか」「練習の時間に給料は出ますか」。厚生労働省の「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」(平成29年1月20日策定)では、業務上義務づけられた研修・教育訓練の時間は労働時間として扱うとされています
- 給料: 「入社時の私の条件だと、月給はいくらから始まりますか」「歩合は何の売上の何%で、基準額はいくらですか」
- 中途入社の扱い: 「前の店の経験はどの段階から認めてもらえますか」「スタイリストとして入る場合、指名のお客さんはどう引き継がれますか」
- 人間関係: 「スタッフは何人で、年齢層はどのくらいですか」「店長は施術にも入っていますか」
見学のときに見ておきたい所
応募の前後に店を見学できるなら、求人票ではわからないことを自分の目で確かめられます。
- 予約の入り方と人数: 予約表がどのくらい埋まっているか、スタイリストとアシスタントの人数の比率。アシスタントが少ない店では、アシスタントの負担が大きくなりがちです
- 休憩の取り方: スタッフが交代で休めているか、休憩室があるか
- 衛生の様子: タオルの交換や器具の消毒がきちんと行われているか。美容師法第8条で客1人ごとの布片の取り替えと器具の消毒が義務づけられており、ここが乱れている店は、他の決まりごとも緩いことがあります
- 練習の様子: 閉店後に練習している人がいるか、練習用のウィッグや場所があるか
- スタッフ同士の会話: 指示の出し方、新人への声のかけ方
今のお店の悪口を面接で話す必要はありません。「完全週休2日で働きたい」「スタイリストとして担当を持ちたい」のように、次の店で実現したいことに言い換えると伝わりやすくなります。
美容師の転職の時期と退職の手順
転職の時期
美容師の転職に向いた時期を示す公的な統計は見つかりませんでした。考え方として、年末や卒業・入学シーズンのような予約の多い時期に辞めると、今のお店にも自分の担当のお客さんにも負担がかかります。担当のお客さんがいるスタイリストは、引き継ぎの期間を含めて余裕をもって予定を立てると、円満に辞めやすくなります。アシスタントは、デビュー直前の課題が残っているかどうかで、今の店で続けるか、次の店で一からやり直すかの判断が変わります。
在職中に探すか、辞めてから探すか
在職中に探すと、収入が途切れず、合わない求人を落ち着いて見送れます。美容室の休みは平日が多いため、平日に面接や見学を入れやすいのも美容師の転職の特徴です。一方で、今の店の営業後の練習や遅い退勤が理由で辞めたい人は、探す時間が取りにくくなります。辞めてから探す場合は、この節の後半で説明する雇用保険の給付制限の期間があることと、社会保険を国民健康保険・国民年金に切り替える手続きが要ることを踏まえて、生活費の見通しを立ててから動いてください。
退職の手順
- 就業規則を確かめる: 退職の申し出を何日前までにするか、決まりがあるかを見ます
- 店長・経営者に伝える: 期間の定めのない雇用(多くの正社員)では、民法第627条により、解約の申し入れから2週間で雇用は終わります。ただし、引き継ぎを考えて就業規則の期限に合わせて伝えるのが一般的です
- 担当のお客さんの引き継ぎ: カルテや施術の記録は、多くの場合お店が管理する情報です。お客さんの連絡先を持ち出して次の店で営業するのは、トラブルのもとになります
- 道具・制服の返却と、自分の道具の持ち帰り
- 書類を受け取る: 離職票(雇用保険に入っていた人が失業給付の手続きに使う)、源泉徴収票。国民健康保険に切り替える人は、健康保険の資格を失った日がわかる書類も必要になります
転職でリセットされるもの
年次有給休暇は、労働基準法第39条で「雇入れの日から」6か月続けて働き、8割以上出勤した人に与えられるものです。転職すると新しい勤め先で雇い入れの日から数え直すため、前の店で残っていた有給休暇は引き継がれません。辞める前に残りの日数を確かめ、引き継ぎの予定と合わせて使い方を相談しておくと損をしにくくなります。退職金や賞与も、新しい店の決まりで計算し直されます。
失業給付を受ける場合
雇用保険は、雇用保険法第6条により、週の所定労働時間が20時間以上で、31日以上続けて雇われる見込みがある人が対象です。雇用保険に入っていた人が自己都合で辞めた場合、同法第33条により、待期期間の後に1か月以上3か月以内の、基本手当(いわゆる失業手当)が出ない期間があります。次の店が決まる前に辞める人は、この期間の生活費も考えておいてください。手続きは住まいの地域のハローワークで行います。
有期の雇用契約(契約期間が決まっている契約)の場合は、期間の途中で辞めるときの扱いが違います。契約書の期間と更新の条件を確かめてください。
美容師以外の仕事への転職
美容の仕事そのものから離れたい場合は、美容師として身につけた技術と経験が生きる仕事を選ぶと、ゼロからのやり直しになりにくくなります。
- 美容師免許を生かす周辺の仕事: アイリスト(まつげエクステは美容師免許が必要)、ヘアメイク、着付け、訪問美容。サロンとは違う働き方ができます
- 免許がいらない美容の仕事: ネイリスト、エステティシャン。法律で資格が定められていない仕事で、民間の検定や資格があります。給料の目安はネイリスト・アイリスト・エステティシャンの給料の記事で比べています
- 美容の外の仕事: 接客・販売、受付、介護など。カウンセリングや予約管理の経験は接客の仕事で生かせます
美容師法には免許の更新の定めがなく、有効期限はありません(法に違反して免許が取り消された場合などを除きます)。いったん美容から離れても、ブランクのある人を歓迎する求人は多く、こえばの美容師(スタイリスト)求人でも本文に「ブランク」と書かれた求人が1,663件ありました(2026年11月11日時点)。戻る道があることを知っておくと、辞めるかどうかの判断がしやすくなります。
よくある質問
Q. 美容師を辞めたいと思うのは甘えですか?
甘えかどうかではなく、何が理由かを分けて考えるのが先です。厚生労働省の雇用動向調査(令和7年)でも、転職した人が前の仕事を辞めた理由として、女性では労働時間・休日などの労働条件(12.9%)や人間関係(11.5%)が上位でした。休みや練習の時間、社会保険のように店によって違うことが理由なら、転職で変えられます。
Q. 美容師の転職で、サロンはどう選べばいいですか?
辞めたい理由をはっきりさせ、それが解決するサロンの種類を選ぶのが近道です。休みを増やしたいなら完全週休2日の店や時短勤務、教育を重視するなら技術チェックの基準を書いている店、社会保険を重視するなら法人の店や「加入保険等」に厚生年金がある店を選びます。
Q. 業務委託の美容師は、雇用より稼げますか?
報酬の割合は契約しだいで、雇用の歩合より高いか低いかを比べた公的な統計は見つかりませんでした。社会保険・有給休暇・最低賃金の保障がなく、材料費や税金の手続きを自分で負担します。指名のお客さんが少ないうちは、雇用のほうが安定します。収入を比べた公的な統計はありません。
Q. スタイリストになる前のアシスタントでも転職できますか?
できます。こえば掲載の美容師(アシスタント)求人は529件あり、そのうち260件に「経験不問」の印がありました(2026年11月11日時点)。ただし、前の店の課題の合格がそのまま認められるとは限らないため、面接でどの段階から始めるかを確かめてください。
Q. 美容師を辞めた後に戻ることはできますか?
美容師法に免許の更新の定めはなく有効期限がないので、戻ることはできます。こえばの美容師(スタイリスト)求人でも、本文に「ブランク」と書かれた求人は1,663件ありました。パートの求人は「残業なし」の印がついたものが多く、短時間から戻れる求人も多くあります。
Q. 30代・40代でも美容師の転職はできますか?
できます。厚生労働省の賃金構造基本統計調査(令和7年)で、フルタイムで働く理容・美容師のうち30〜34歳は7.8%、40〜44歳は5.9%を占め、短時間で働く理容・美容師の平均年齢は45.6歳でした。労働施策総合推進法第9条により、事業主は募集・採用で原則として年齢にかかわりなく均等な機会を与えなければならず、求人に年齢の上限を書くことは例外の場合に限られます。面接では、担当できるメニューと働ける時間帯を具体的に伝えると話が進みやすくなります。
Q. 美容師を辞めるときは何日前に伝えればいいですか?
期間の定めのない雇用なら、民法第627条で申し入れから2週間で雇用が終わります。ただし就業規則で「1か月前まで」などと決めているお店もあり、担当のお客さんの引き継ぎもあるため、就業規則の期限に合わせて早めに伝えるのが一般的です。
まとめ
- 美容業を含む「生活関連サービス業,娯楽業」の離職率は20.1%(令和7年雇用動向調査)で、全産業の13.7%より高い
- 辞めたい理由が休み・練習の時間・社会保険・教育の仕組みなら、サロンの種類を選ぶことで変えやすい
- 業務委託・面貸しは雇用ではなく、最低賃金・有給休暇・社会保険の保障がない。契約が業務委託でも実態が労働者なら労働基準法などが適用される
- こえばの正社員スタイリスト求人1,891件のうち転勤なし1,361件、経験不問526件、残業なし468件(2026年11月11日時点)
- 求人票では就業時間・休日・加入保険等・賃金の内訳・教育の書き方を見て、書かれていないことは面接で聞く
- 美容師免許に更新の定めはなく、離れても戻る道がある
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最終更新日: 2026-11-11
執筆: こえば編集部 美容ライターチーム