歯科医師の年収|勤務医と開業医の差・年代別・口腔外科医や院長の収入と求人の見方
勤務医として働く歯科医師の平均年収は、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」から計算すると約1,063万円(平均39.6歳)です。開業医は、同じく厚労省の「第25回医療経済実態調査」で個人立の歯科診療所の損益差額(院長の取り分の元になる利益)が1施設あたり年1,562万円で、ここから税金や社会保険料、借入金の返済を払うため、手元に残る額はこれより少なくなります。
この記事では、勤務医と開業医の収入の差、年代別・勤め先の規模別の年収、医療法人の院長の給料、臨床研修中の収入、求人票の月給・時給の読み方までを、公的統計とこえばの求人データでまとめます。年収の話に絞った記事なので、歯学部の学費や国家試験、臨床研修までの道のりは歯科医師になるにはの記事に分けています。
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目次
歯科医師の年収の早見表:勤務医・院長・開業医
歯科医師の年収は、雇われて働く勤務医か、自分で医院を経営する開業医かで、数字の意味そのものが変わります。まず公的統計の数字を1つの表に並べます。
| 立場 | 年収の目安 | 出典と中身 |
|---|---|---|
| 勤務医(全体) | 約1,063万円 | 令和7年賃金構造基本統計調査。月の給与84万9,900円×12+賞与42万8,100円。企業規模10人以上の事業所で働く歯科医師、平均39.6歳 |
| 個人立の歯科診療所の勤務医 | 約739万円 | 第25回医療経済実態調査。常勤の歯科医師1人あたりの給料+賞与(院長を除く) |
| 医療法人の歯科診療所の勤務医 | 約646万円 | 同上(医療法人立) |
| 医療法人の院長 | 約1,458万円 | 同上。院長1人あたりの給料+賞与 |
| 個人立の開業医 | 損益差額 約1,562万円 | 同上。1施設あたりの医業収益から費用を引いた額。院長の報酬はこの中から出し、税金・社会保険料・借入金の返済もここから払う |
| パート(非常勤)の勤務医 | 時給5,976円 | 令和7年賃金構造基本統計調査の短時間労働者 |
勤務医の平均が約1,063万円なのに、歯科診療所で働く勤務医は600万〜700万円台と、同じ「勤務医」でも300万円以上の開きがあります。この差がどこから来るのかを次の節で説明します。比べる相手として、同じ統計で歯科衛生士は約396万円(平均36.4歳)、歯科技工士は約459万円(平均41.6歳)です。歯科技工士の年収は歯科技工士の年収の記事で詳しく扱っています。
統計によって数字が違う理由
歯科医師の年収を調べると、ある資料では1,000万円を超え、別の資料では700万円前後と、数字がそろいません。理由は、統計ごとに「誰を数えているか」が違うからです。
| 統計 | 数えている人 | 数字の性格 |
|---|---|---|
| 賃金構造基本統計調査(厚労省) | 企業規模10人以上の民営の事業所などで雇われている歯科医師。病院や規模の大きい医療法人も含む | 月の給与×12+前年の賞与で年収を計算できる。歯科医師は調査の対象人数が少なく、年ごとに数字が大きく動く |
| 医療経済実態調査(厚労省) | 保険診療を行う歯科診療所から抽出した施設(歯科診療所は50分の1の抽出)。病院は含まない | 職種ごとの常勤1人あたりの給料と賞与。院長と勤務医が分けて出ている。開業医は医院の損益として出る |
| 求人票(こえばなど) | いま募集している求人の提示額 | 月給・時給の幅で書かれる。実際に払われた額ではなく、条件の上限・下限 |
賃金構造基本統計調査には、小さな個人医院で働く歯科医師はあまり含まれません。企業規模10人以上が対象なので、小さな個人医院の勤務医は入りにくく、診療所の勤務医の実態とは違う数字になっている可能性があります。一方、医療経済実態調査は歯科診療所だけを対象にしているので、街の歯科医院で働く勤務医の実態に近い数字です。自分が働きたい場所に近いほうの数字を見るのが基本です。この記事の後半で使うこえばの求人データは、ハローワークに出ている求人の提示額をもとにしたもので、実際に払われた給与の平均とは性格が違う数字として読んでください。
なお、賃金構造基本統計調査の歯科医師の数字は、標本が少ないため年によってぶれます。令和7年の推計労働者数は約1万1,240人で、看護師や歯科衛生士と比べるとかなり少数です。単年の数字だけで「上がった」「下がった」と判断しないほうが安全です。
年代別・勤め先の規模別の年収:30代で1,000万円台に届くが、ばらつきが大きい
令和7年賃金構造基本統計調査の年齢別の数字から、年収を計算すると次のとおりです。年収は「決まって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で出しています。
| 年齢 | 月の給与 | 年間賞与 | 年収の計算値 | 推計労働者数 |
|---|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 20万6,900円 | 0円 | 約248万円 | 約450人 |
| 25〜29歳 | 46万6,600円 | 3万2,000円 | 約563万円 | 約1,660人 |
| 30〜34歳 | 95万3,800円 | 38万7,700円 | 約1,183万円 | 約2,040人 |
| 35〜39歳 | 100万4,200円 | 9万9,800円 | 約1,215万円 | 約2,940人 |
| 40〜44歳 | 103万3,800円 | 111万4,500円 | 約1,352万円 | 約1,160人 |
| 45〜49歳 | 94万2,700円 | 151万6,200円 | 約1,283万円 | 約930人 |
| 50〜54歳 | 90万9,400円 | 44万1,100円 | 約1,135万円 | 約1,130人 |
| 55〜59歳 | 86万9,200円 | 107万8,700円 | 約1,151万円 | 約410人 |
| 60〜64歳 | 62万9,300円 | 5万5,400円 | 約761万円 | 約450人 |
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種(小分類)別・年齢階級別。年収は月の給与×12+賞与で計算した値で、統計が直接出している数字ではありません。65歳以上は人数が少ないため省いています。
この表の読み方
- 20代前半は、大学を出て臨床研修を受ける時期と重なります。月の給与は20万円台で、賞与もありません。
- 20代後半から30代前半にかけて、月の給与が2倍近くに上がります。研修を終えて一人で診療できるようになり、担当する患者や自費診療が増える時期です。
- 賞与は年代ごとに0円から150万円台まで大きく上下しています。勤務医の賞与は医院ごとの差が大きく、標本が少ないためです。年収の比較は月の給与のほうを中心に見たほうが実態をつかみやすくなります。
- 60代は月の給与が60万円台まで下がります。非常勤への切り替えや、勤務日数を減らす働き方が増えるためと考えられます。
令和6年の医師・歯科医師・薬剤師統計では、歯科医師の年齢は60〜69歳が22.9%で最も多い層です。開業医の多くはこの統計の「勤務医」には含まれないので、上の表は雇われて働く歯科医師の年代別の姿として読んでください。
勤め先の規模別・男女別の年収
同じ調査の企業規模別・男女別の数字です。
| 区分 | 月の給与 | 年間賞与 | 年収の計算値 |
|---|---|---|---|
| 企業規模1,000人以上 | 59万6,900円 | 88万9,000円 | 約805万円 |
| 企業規模100〜999人 | 82万3,300円 | 45万3,800円 | 約1,033万円 |
| 企業規模10〜99人 | 95万5,800円 | 23万9,200円 | 約1,171万円 |
| 男性 | 89万6,800円 | 42万9,600円 | 約1,119万円 |
| 女性 | 79万6,800円 | 42万6,400円 | 約999万円 |
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」。
ほかの職種と逆で、規模の大きい勤め先ほど年収の計算値が低くなっています。統計はどんな勤め先かまでは示していませんが、1,000人以上の企業には大学病院や大きな病院が多く、給与が規程で決まり、研修中の若手も含まれると考えられます。10〜99人規模には、分院を持つ医療法人など、歩合を含めた給与で働く勤務医が入ってくると考えられます。賞与は大きい組織ほど多く、月の給与は小さい組織ほど高い、という形です。
男女差は年収で約120万円です。令和6年の医師・歯科医師・薬剤師統計では、29歳以下の歯科医師の48.8%が女性で、若い世代ほど女性の割合が高くなっています。年齢構成の違いや、時短・非常勤で働く人の割合の違いも差に含まれるので、同じ条件で働いたときの差と同じではありません。
勤務医の働き先:歯科診療所・病院・大学病院
歯科医師がどこで働いているかは、令和6年の医師・歯科医師・薬剤師統計にまとまっています。届け出た歯科医師は10万3,652人で、前回の2022年から1.5%減りました。医療施設で働いているのは10万266人です。
| 働き先・立場 | 人数 | 全体に占める割合 |
|---|---|---|
| 診療所の開設者・法人の代表者 | 5万4,170人 | 52.3% |
| 診療所の勤務者 | 3万4,533人 | 33.3% |
| 病院(大学病院を含む) | 1万1,563人 | — |
| うち医育機関附属の病院 | 8,289人(臨床研修歯科医3,641人を含む) | — |
出典:厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」。
歯科医師の半分以上は、自分で診療所を開いているか、医療法人の代表をしている人です。勤務医の多くは街の歯科診療所で働き、病院で働く人は1割ほどにとどまります。
働き先ごとの収入の違い
- 歯科診療所の勤務医:医療経済実態調査では個人立で約739万円、医療法人で約646万円です。経験を積んで自費診療や担当患者が増えると、歩合で上乗せされる給与体系もあります。
- 大学病院:研究や教育を兼ねる職場で、給与は大学の規程で決まります。上の企業規模1,000人以上の数字(約805万円)が近い層です。大学病院の働き方は大学病院の歯科で働く記事で紹介しています。
- 病院の歯科・口腔外科:入院患者の口腔管理や手術を担当します。公立病院なら自治体の給与規程に沿います。
口腔外科医の年収:8割以上が病院勤務で、統計は診療科別に出ていない
口腔外科医の年収だけを集計した公的な統計はありません。賃金構造基本統計調査も医療経済実態調査も、歯科医師をまとめて集計しているためです。手がかりになるのは、口腔外科医がどこで働いているかです。厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計」で、主たる診療科が歯科口腔外科の歯科医師は4,364人(平均43.7歳)で、そのうち3,757人が病院、607人が診療所で働いています。病院で働く歯科医師1万1,563人の32.5%が歯科口腔外科です。
| 主たる診療科(2024年12月31日時点) | 人数 | 平均年齢 | 病院/診療所 |
|---|---|---|---|
| 歯科 | 86,159人 | 54.7歳 | 4,888人/81,271人 |
| 矯正歯科 | 4,448人 | 47.7歳 | 926人/3,522人 |
| 歯科口腔外科 | 4,364人 | 43.7歳 | 3,757人/607人 |
| 小児歯科 | 1,964人 | 50.8歳 | 397人/1,567人 |
口腔外科医の8割以上は病院勤務なので、給与は病院の規程で決まるのが基本です。大学病院なら大学の給与規程、公立病院なら自治体の給与条例に沿い、手術や当直、オンコールの手当が加わります。統計で近いのは、上で見た企業規模1,000人以上の歯科医師の年収(約805万円)です。開業医の多い「歯科」より平均年齢が11歳ほど若く、大学病院で研修や大学院を経ながら専門医を目指す人が多い層なので、若いうちは診療所の勤務医より年収が低く出ることもあります。統計の専門性資格では「口腔外科専門医」を持つ歯科医師が2,287人で、届け出られた専門性資格のうち最も多くなっています。
こえば掲載の歯科医師求人240件のうち、仕事内容などに「口腔外科」の語がある求人は53件(正社員29件、パート24件)で、月給の記載がある正社員27件の月給は下限の中央値40万円、上限の中央値71万円でした(2026年10月21日時点、ハローワーク求人をもとに集計)。ただし多くは診療科目に口腔外科を挙げる歯科診療所の求人で、病院の口腔外科の募集は大学の医局や病院の採用ページで行われることもあるので、この数字は「口腔外科の処置もできる勤務医」の目安として見てください。
歯科医院の年収:歯科診療所の中での職種別の比較
医療経済実態調査は、歯科診療所で働く職種ごとの常勤1人あたりの給料と賞与も出しています。勤務医の給与が医院の中でどの位置にあるかがわかります。
| 職種 | 個人立 | 医療法人 |
|---|---|---|
| 院長 | —(開設者のため集計なし) | 約1,458万円 |
| 歯科医師(勤務医) | 約739万円 | 約646万円 |
| 歯科技工士 | 約458万円 | 約478万円 |
| 歯科衛生士 | 約307万円 | 約338万円 |
| 歯科業務補助者(歯科助手など) | 約230万円 | 約267万円 |
出典:厚生労働省「第25回医療経済実態調査」歯科診療所の職種別常勤職員1人平均給料年額(給料+賞与、直近の事業年度)。
個人立では勤務医が医療法人より約90万円高く、ほかの職種は医療法人のほうが高い、という逆の形になっています。医療法人の勤務医の賞与は1人あたり約9万円で、個人立(約74万円)よりかなり少ないことが差の一因です。
同じ歯科医師でも、勤め先の形によって給与の決まり方が違います。業態ごとの働き方の違いは業態・施設別の働き方の記事に整理しています。
開業医の収入:個人立の歯科診療所の損益を分解する
開業医の「年収」は、給料ではなく医院の利益です。第25回医療経済実態調査(2025年実施)の個人立の歯科診療所(213施設、平均ユニット数3台)の数字を、直近の事業年度で見ると次のとおりです。
| 項目 | 1施設あたりの金額 | 医業収益などに対する割合 |
|---|---|---|
| 医業収益 | 5,218万5,000円 | — |
| うち保険診療収益 | 4,371万7,000円 | 83.4% |
| うち自費診療など | 731万4,000円 | 13.9% |
| 給与費(院長本人の分は含まない) | 1,551万7,000円 | 29.6% |
| 歯科材料費 | 345万8,000円 | 6.6% |
| 委託費(うち歯科技工委託費436万5,000円) | 479万5,000円 | 9.1% |
| 減価償却費 | 307万2,000円 | 5.9% |
| その他の費用(家賃・光熱費・事業税・支払利息など) | 935万6,000円 | 17.8% |
| 損益差額 | 1,562万2,000円 | 29.8% |
出典:厚生労働省「第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告」歯科診療所(集計2)。割合は医業収益と介護収益の合計に対する値です。
損益差額1,562万円は手取りではない
個人立の歯科診療所の損益差額には、院長本人の報酬が費用として入っていません。調査報告の注記でも、この額は開設者の報酬になる部分のほかに、建物や設備を改善するための内部資金に充てられると説明されています。開業医が実際に生活に使えるお金は、この1,562万円から次のものを払った残りです。
- 所得税と住民税(個人事業の所得として課税される)
- 国民年金と健康保険の保険料(院長本人の分)
- 開業資金の借入金の元本返済(減価償却費や支払利息は費用に入っているが、元本の返済は費用ではないため、ここから払う)
- ユニットやレントゲンなど、次の設備更新のための積み立て
さらに、この数字は「保険診療を行っている歯科診療所の平均」です。医業収益が平均より大きい医院も小さい医院もあり、開業したばかりで患者が少ない時期や、借入金の返済が重い時期は、勤務医のころより手取りが少なくなることもあります。
自費診療の割合
個人立の歯科診療所では、医業収益に占める保険診療の割合が83.4%、自費診療などが13.9%でした。医療法人では保険診療が70.2%、自費診療などが24.0%で、自費の割合が10ポイントほど高くなっています。収入の8割以上が保険診療の医院では、診療報酬の改定が医院の利益と院長の収入に直接響きます。
医療法人の場合
同じ調査で、医療法人の歯科診療所(134施設、平均ユニット数5台)は医業収益が1億1,736万6,000円、損益差額が668万円(5.5%)でした。医療法人では院長の給料が給与費に入っているため、損益差額は小さく見えます。院長の給料は次の節で見ます。
院長になったときの収入:医療法人の院長・分院長・開業の違い
「院長」には、医療法人に雇われて院長を務める場合と、自分で開業して院長になる場合があります。収入の決まり方が違うので、分けて考えます。
| 立場 | 収入の決まり方 | 統計上の目安 |
|---|---|---|
| 医療法人の院長(理事長が兼ねる場合を含む) | 法人から給料・賞与(役員報酬)として受け取る | 約1,458万円(給料1,439万4,304円+賞与19万426円) |
| 分院長・雇われ院長 | 法人との雇用契約。固定給に、医院の売上に応じた手当や歩合が付くことがある | 統計で区別された数字はない。求人の提示額で確かめる |
| 個人で開業した院長 | 医院の損益差額が事業所得になる | 損益差額 約1,562万円(税金・社会保険料・返済の前) |
出典:厚生労働省「第25回医療経済実態調査」歯科診療所の職種別常勤職員1人平均給料年額。
医療法人の院長は約1,458万円で、同じ医療法人の勤務医(約646万円)の2倍以上です。院長の給料はほぼ全額が月々の給料で、賞与は19万円ほどしかありません。成績との連動の仕方は、この統計からは分かりません。
分院長の求人で確かめること
こえば掲載の歯科医師求人で「分院長」「院長候補」「管理医師」の語が入った求人は6件でした(2026年10月20日時点、ハローワーク求人をもとに集計)。件数が少ないので相場とは言えませんが、6件とも正社員で、月給の下限は25万〜70万円と幅があります。分院長は、診療に加えて医療法上の管理者として医院の運営に責任を持つ立場です。応募するときは次の点を確かめてください。
- 固定給と、売上に連動する部分の割合。売上の目標が決まっているか
- スタッフの採用・シフト・教育をどこまで任されるか
- 医療事故やクレームが起きたときの責任の範囲と、法人の支援体制
- 将来その分院を譲り受けて開業できる制度があるか(あれば条件)
臨床研修中と20代の収入
歯科医師法第16条の2で、診療に従事しようとする歯科医師は、1年以上、歯学部などを置く大学の附属病院か、厚生労働大臣が指定する病院・診療所で臨床研修を受けなければならないと決まっています。国家試験に受かってすぐは、研修歯科医として働くことになります。
研修中の給与は研修先ごとに決まっていて、統計としてまとめた公表値はありません。参考になるのは、賃金構造基本統計調査の20〜24歳の月の給与20万6,900円(賞与なし、年収計算値約248万円)です。6年制の歯学部を浪人や留年なしで卒業すると24歳なので、この年齢層には研修中の人が多く含まれます。研修先を選ぶときは、募集要項に書かれた給与・社会保険・当直の有無を見比べてください。
研修を終えた25〜29歳では、月の給与が46万6,600円、年収の計算値で約563万円まで上がります。30〜34歳で約1,183万円と、研修後の数年で大きく伸びるのが歯科医師の給与の特徴です。ただし、この伸びは勤め先の給与体系や担当する診療の内容で大きく変わります。歯科医師になるまでの期間と費用は歯科医師になるにはの記事で扱っています。
求人票の見方:月給の幅・歩合・時給の読み方
こえば掲載の歯科医師求人は236件で、正社員が129件、パートが107件です(2026年10月20日時点、ハローワーク求人をもとに集計)。
| 区分 | 件数(金額の記載がある件数) | 下限の中央値 | 上限の中央値 |
|---|---|---|---|
| 正社員・月給 | 129件(123件) | 42万5,000円 | 80万円 |
| パート・時給 | 107件(86件) | 4,000円 | 5,000円 |
| うち「訪問」の語がある正社員・月給 | 39件(35件) | 40万円 | 70万円 |
| うち「矯正」「インプラント」の語がある正社員・月給 | 56件(53件) | 40万円 | 70万円 |
出典:こえば掲載求人(2026年10月20日時点、ハローワーク求人をもとに集計)。中央値は、金額の記載がある求人のうち、下限・上限それぞれの真ん中の値です。
正社員の月給は、下限の中央値42万5,000円と上限の中央値80万円の間に約2倍の開きがあります。月給42万5,000円を12か月受け取ると510万円、80万円なら960万円です。歯科医師の求人は、経験年数や担当できる治療によって給与が変わるため、幅を持たせて書かれることがあります。求人票を見るときは次の順で確かめてください。
- 下限の金額が、研修を終えたばかりの人の額か、経験者の最低額か
- 上限に歩合や手当が含まれているか。「月給○万〜○万円(歩合含む)」なら、上限は売上が多い月の例である
- 歩合があるなら、何に対して何%か(保険診療の点数か、自費診療の売上か、両方か)と、材料費や技工料を差し引いてから計算するか
- 賞与の有無と回数。勤務医の賞与は医院ごとの差が大きく、ない医院もある
- 診療時間・休診日・訪問診療の有無。月給が高い求人は診療時間が長いことがある
- 健康保険・厚生年金の加入先と、退職金の有無
- 学会費・講習会費の補助と、研修の時間が勤務時間に入るか
パートの時給は「1日いくら」で比べる
パートの時給は中央値で4,000〜5,000円で、統計の非常勤の時給5,976円より低めです。歯科医師のパートは「日給○万円」「半日○万円」と書く求人もあるので、時給に直して比べると条件の差が見えます。たとえば日給4万円で9時〜18時(休憩1時間)なら、8時間で時給5,000円です。
新卒・研修医の求人は少ない
「研修医」「臨床研修」「新卒」の語が入った歯科医師求人は10件だけでした。研修先は研修歯科医のマッチングで決まるのが一般的で、ハローワークの求人にはあまり出てきません。研修後の就職先として求人を探すときは、「研修修了者」「経験○年以上」などの応募条件に当てはまるかを先に確かめてください。
年収が上がりやすい働き方と、その条件
統計と求人を見比べると、歯科医師の年収が上がる道はおおむね次の4つです。どれも、収入が増える代わりに引き受けるものがあります。
| 働き方 | 収入が増える仕組み | 引き受けるもの |
|---|---|---|
| 自費診療(矯正・インプラント・審美)を担当する | 自費の売上に歩合が付く給与体系なら、担当件数が収入に直結する | 専門の研修や学会での研さん。説明と同意の手間、結果への責任 |
| 訪問診療を担当する | 訪問先が多い医院では、訪問専任の歯科医師を置き、手当を付けることがある | 移動時間。高齢の患者の全身状態を見ながらの診療 |
| 分院長・院長を務める | 医療法人の院長は約1,458万円。給料の大半は月々の給料 | スタッフ管理、売上目標、管理者としての法的責任 |
| 開業する | 損益差額が自分の所得になる。平均は約1,562万円 | 借入金と返済。患者が集まらなければ収入が下がる経営の危険 |
こえばの求人で見ると、「矯正」「インプラント」の語が入った正社員の月給は、下限の中央値40万円・上限の中央値70万円で、歯科医師の正社員全体(42万5,000円・80万円)と比べて特に高いわけではありませんでした(2026年10月20日時点、ハローワーク求人をもとに集計)。求人票の月給は固定給の部分が中心で、自費診療による上乗せは歩合になる医院もあるためと考えられます。自費診療の多い医院を選ぶ場合は、歩合の計算方法を面接で具体的に聞いてください。
医院全体の人件費の配分を考えるときの参考になります。
よくある質問
Q. 歯医者の年収は平均でいくらですか?
雇われて働く歯科医師(勤務医)は、令和7年賃金構造基本統計調査から計算すると約1,063万円です。歯科診療所だけで見ると、医療経済実態調査で常勤の勤務医1人あたり、個人立で約739万円、医療法人で約646万円です。
Q. 開業医の年収はどのくらいですか?
個人立の歯科診療所の損益差額は1施設あたり約1,562万円です。院長の報酬はここから出し、所得税・住民税、社会保険料、借入金の元本返済、設備の積み立てもここから払うので、手元に残る額はこれより少なくなります。
Q. 歯科医師の給料は月いくらですか?
賃金構造基本統計調査では、月の給与(残業代などを含む)は84万9,900円です。こえばの正社員求人では、月給の下限の中央値が42万5,000円、上限の中央値が80万円でした。
Q. 勤務医の年収は年代でどう変わりますか?
年収の計算値は20〜24歳で約248万円、25〜29歳で約563万円、30〜34歳で約1,183万円、40〜44歳で約1,352万円です。研修後の20代後半から30代前半で大きく伸びますが、賞与のぶれが大きく、年ごとの数字は動きます。
Q. 歯科医師で年収1,000万円を超えるのは難しいですか?
勤務医全体の平均は約1,063万円で、30〜50代の年代は計算値で1,000万円を超えています。一方、歯科診療所の勤務医の平均は600万〜700万円台です。1,000万円を超えるのは、病院や規模の大きい医療法人の勤務医、歩合の多い勤務医、院長、開業医が中心です。
Q. 歯科医師のパートの時給はいくらですか?
賃金構造基本統計調査の非常勤の時給は5,976円です。こえばのパート求人では、時給の下限の中央値が4,000円、上限の中央値が5,000円でした。
まとめ
- 勤務医の年収は、月の給与×12+賞与で計算すると約1,063万円(令和7年賃金構造基本統計調査、平均39.6歳)。企業規模10人以上が対象の数字です。
- 歯科診療所の勤務医は、個人立で約739万円、医療法人で約646万円(第25回医療経済実態調査)。
- 医療法人の院長は約1,458万円。個人立の開業医は損益差額が約1,562万円で、税金・社会保険料・返済はここから払います。
- 年代別では、研修中の20代前半が約248万円、30代前半で約1,183万円と、研修後に大きく伸びます。
- こえばの正社員求人の月給は、下限の中央値42万5,000円・上限の中央値80万円。上限に歩合が含まれるかを必ず確かめます。
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- 歯科衛生士の年収・給与|実態・目安・地域差・年代別
参考:e-Stat「賃金構造基本統計調査」/厚生労働省「第25回医療経済実態調査の報告」/厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」/e-Gov法令検索「歯科医師法」
最終更新日: 2026-10-21
執筆: こえば編集部 歯科ライターチーム